1950年代の映画会社は、花形産業でした。
東映、松竹、大映(後に毎日と合併)が、資本的に余裕があったからプロ野球チームの設立に参加出来ました。
2年前に逝去された原節子さんは、映画産業が花盛りだったために、出演料は相当高額だったようです。
1960年代にテレビの普及に伴い、映画産業は衰退し、大毎はロッテに、松竹は大洋漁業に、東映は日拓ホームに買収されました。
映画会社が野球球団を持ったのは、映画の観客動員数増加を狙ったものだと思います。
鉄道会社がプロ野球団を持ったのは、鉄道利用者の増加を狙ったことと、沿線の不動産価値を高めることが狙いです。
なお国鉄スワローズは、当時の法律では直接国鉄が関与することが出来ず、鉄道共済会が実質的な親会社でした。
当時の読売新聞社は、関東のブロック紙に過ぎず、夏の甲子園大会を主催する朝日新聞社、春の甲子園大会を主催する毎日新聞社に比べて後塵を拝していました。
読売新聞は、全国紙になる事を目指していたために、プロ野球に参入していました。
やはり新聞社のプロ野球参入は、新聞社の拡販政策の一環です。
読売新聞の狙いは功を奏し、関東地区と関西地区で新聞シェア1位となっています。
中日新聞は、名古屋を中心とした中京圏で圧倒的に高いシェアを誇るとともに、北陸地区に参入し、1967年には東京新聞を買収し、一大巨大ブロック紙に成長し、全国紙の産経新聞よりも発行部数が多いです。
なお読売新聞は、プロ野球創設の際に、巨大グループ企業である阪急主導になる事を恐れたために、阪神電鉄にプロ野球参加の要請をしました。
とにかく日本の企業のプロ野球参入は、企業の知名度アップのためです。
プロ野球参入による企業の知名度アップによって、親会社の収益・株価が急速に上がった例は、枚挙にいとまがありません。
これが、親会社が黒字だったら球団が赤字でも構わないという、プロ野球チームが殿様商売になった大きな理由だと思います。
鉄道会社が球団を手放した大きな理由は、沿線人口が飽和状態になった事と、球団を持つことに因って赤字額が増大し、経営上のメリットが全くなくなってきたためだと言えます。